地下に埋まって見えないもののリスク・価値を見える化埋設線状構造物における地震リスク評価
- 防災
- インフラ
- 維持・管理
本評価のポイントは、想定される最大規模の地震により、構造物がどの程度の被害を受けるかを、当該構造物の再調達原価（仮に建物すべてを一括して建て替えた場合の額）に対する比率（%）で表します。
想定される地震の規模については、通常50年の超過確率が10%で発生しうる最大の地震動（約475年に1回の大地震）を対象としています。建物の評価で用いられるケースが多いですが、本評価でも同様にPML（予想最大損失率）を使用して評価します。
Point
- 構造物を細分化して、破損リスクの高い箇所を詳細に見える化。
- 地下構造物の最適な更新計画作成や設計・施工が可能。
- 耐震補強後の評価、維持管理にも活用することができる。
埋設線状構造物における地震リスク評価の概要
地中に施設されている、あらゆる配管を対象（ガス管、通信用配管等）
火力発電所や水力発電所で設置されている導水路は、細く長い配管になっており、長いものでは数㎞にも及びます。それにより、ひとつの構造物においても箇所によって、材料、構造、さらに周辺の地盤特性が均一ではないため、構造物全体を1～3ｍごとに要素分割し、その要素ごとに評価し、その総和から構造物全体のPMLを評価します。
その手順は以下の通りです。
1：要素ごとにフラジリティ曲線を設定
2：要素ごとの損失率及び損失額を算出
3：全要素の損失額を合計し、対象設備全体の損失額を算出
4：設備全体の損失額を全損失額で除し、設備全体の損失率を算出
5：全応力解析、有効応力解析の2種類（※2）で1～4を行い、損失率、及びPML値を算出
※上記各項目の詳細につきましては、下部の詳細資料をご覧ください。
土木構造物に対してPMLと地震被害との関係は未だ明確になっておりませんが、建物の場合には1981年以降の建築基準法（新耐震設計法）により設計された建物のPML値は10～20%程度であることが一般的であるため、この評価でも20%が一つの目安となると考えています。
構造物全体の損失率を見て構造物全体の更新を検討されるか、それとも要素事の損失率を見て部分的に改修を検討されるか、それらの選択肢を提供できることが、本評価の特徴の1つと考えております。