地下に埋まって見えないもののリスク・価値を見える化
埋設線状構造物における地震リスク評価

本評価のポイント:PML(予想最大損失率)

想定される最大規模の地震により、構造物がどの程度の被害を受けるかを、当該構造物の再調達原価(仮に建物すべてを一括して建て替えた場合の額)に対する比率(%)で表します。
想定される地震の規模については、通常50年の超過確率が10%で発生しうる最大の地震動(約475年に1回の大地震)を対象としています。建物の評価で用いられるケースが多いですが、本評価でも同様にPMLを使用して評価します。

埋設線状構造物における地震リスク評価の概要

地中に施設されている、あらゆる配管を対象(ガス管、通信用配管等)

火力発電所や水力発電所で設置されている導水路は、細く長い配管になっており、長いものでは数㎞にも及びます。それにより、ひとつの構造物においても箇所によって、材料、構造、さらに周辺の地盤特性が均一ではないため、構造物全体を1~3mごとに要素分割し、その要素ごとに評価し、その総和から構造物全体のPMLを評価します。
その手順は以下の通りです。

①要素ごとにフラジリティ曲線を設定

②要素ごとの損失率及び損失額を算出

③全要素の損失額を合計し、対象設備全体の損失額を算出

④設備全体の損失額を全損失額で除し、設備全体の損失率を算出

⑤全応力解析、有効応力解析の2種類(※2)で①~④を行い、損失率、及びPML値を算出

※上記各項目の詳細につきましては、「本サービスに関する詳細情報」をご覧ください。

本評価では、この配管を1~3mに分割し、それぞれに対し損傷確率を算出、各要素の取替費用と損傷確率を掛け合わせて、各要素の被害額を算出します。そして各要素の被害額を合算し、配管全体の被害額を算出します。配管全体の被害額を構造物全体の取替額で除することで、配管全体の被害率、すなわちPMLが算出できるようになります。

土木構造物に対してPMLと地震被害との関係は未だ明確になっておりませんが、建物の場合には1981年以降の建築基準法(新耐震設計法)により設計された建物のPML値は10~20%程度であることが一般的であるため、この評価でも20%が一つの目安となると考えています。
構造物全体の損失率を見て構造物全体の更新を検討されるか、それとも要素事の損失率を見て部分的に改修を検討されるか、それらの選択肢を提供できることが、本評価の特徴の1つと考えております。

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