電気設備の耐震診断技術

首都直下地震はいつ起きてもおかしくありません。
M7クラスの直下地震が30年以内に首都圏を襲う確率は70%と公表されています。
首都圏においては地震から逃れることはできません。
地震後の業務継続や業務復旧には電気が不可欠です。
地震後の業務継続や速やかな業務復旧が企業の存続を決定します。
そのための設備の稼動には電力供給が必要不可欠です。
耐震性の低い受変電設備は業務復旧の弱点となります。
建物や機械設備の耐震化が終了していても受変電設備が古く耐震性が低い場合には、受変電設備の被害が地震発生後における業務復旧のアキレス腱となります。

阪神・淡路大震災における受変電設備の主な被害事例

受変電設備の耐震診断の流れ

地震防災情報システム InfoRiskの適用

お客様事業所敷地周辺地盤の揺れの強さを推定します。

東電設計所有の「地震防災情報システム InfoRisk」を用いて、お客様の事業所に最も脅威となる想定地震による敷地位置の地盤の揺れの強さ(最大加速度および震度)を推定することができます。これには敷地位置の表層地盤の違いによる増幅特性も考慮しています。
お客様の事業所において機器の標準的な検討震度(0.4G~0.6G)を超える場合があるか検討致します。

東京都区部直下想定地震による加速度分布

お客様事業所敷地における液状化危険度を推定します。

東電設計所有の「地震防災情報システム InfoRisk」を用いて、お客様の事業所に最も脅威となる想定地震による敷地位置の地盤の液状化危険度を推定することができます。
液状化危険度の高さと設備の重要度に応じて、詳細な液状化検討や現実的な液状化対策工の検討を行います。

東京都区部直下想定地震による液状化危険度分布