建物の保全・診断

現代社会は国際化、省資源、環境保護を踏まえ、経済偏重から地球主義への転換を求められています。特に建築物は適正な維持保全・改修を行い、既存ストックの有効活用を図ることが社会的、経済的に期待されています。
私達の保全関連業務は各種点検・調査・診断によって既存建物の状態や安全性を的確に把握し、修繕・改修項目の短中長期展望及び概算費用を提供、建物ライフ計画を支援いたします。また周囲環境や建物・設備の運用状況を考慮し、既存建物の耐震補強設計や改修設計を行うことで、経営資源の有効活用にも貢献しています。

保全の目的の分類

目的

性能維持、機能の発揮、劣化の予防・回復・向上

コストコンシャスな制振、防音、防臭対策

  • 維持 (良好な状態の確保)
  • 改良 (初期性能への回復、新しい機能の付加)
  • 管理 (建物管理活動)

改良の目的

建物保全関連業務

建築物(建物と工作物)の保全業務に数多くの実績と経験を有し、電力設備分野での活動を通して、
社会への貢献を積極的に行っています。

建物点検

普通点検調査 目視点検を主体にした建物の劣化状況の調査と保全計画資料の作成(耐用年の推定に必要な資料の収集)
精密点検調査 劣化・変形・破損等建物部位の点検調査、目視点検及び各種の試験・測定を併せて実施

調査診断

耐久性診断 点検・調査により耐久性を診断し、今後の対策方針を提案並びに改修設計
耐震診断 新耐震設計法施行(昭和55年)以前の建物に対する耐震性の診断と補強提案及び補強設計
性能調査 空調・給排水・電気設備など建築設備に対する性能調査と改修方針の提案
省エネルギー診断 建物運用に関し、空調設備を中心としたエネルギーの有効利用の調査及び改善計画
現行法令に対する
適合性の調査
既存建築物に対する法適否についての調査、既存建物の増改築・模様替え等の行為にあたっての法適否についての調査及び改善提案
その他 上記以外の既存建物及び工作物の維持・保全に関する点検・特殊調査など

耐震診断について